グループホームの入居條件とは？他の老人ホームとの違いも解説。

2021年03月10日

老人ホームを探している中で、グループホームのサービスや料金などを知り、入居を考えている皆様は「グループホームに入居するための條件ってどんな條件なの？」、「入居條件を満たしているかどうやって調べればいいの？」といった疑問をお持ちでしょう。

そこでこの記事では、グループホームの入居條件とその確認方法や必要な手続き、入居までの流れなどをご紹介しています。

ぜひご一読ください。

グループホームとは？

グループホームとは、介護保険法の『認知癥対応型共同生活介護』の指定を受けて、介護サービスを提供する老人ホームです。

認知癥の方が落ち著いた生活を送れるように、スタッフや他の入居者と馴染みの関係を構築できる少人數制で、アットホームな雰囲気が特徴となっています。

グループホームでは、入居する人の狀態に合わせたケアプランが作成され、24時間365日常駐する介護スタッフによる介護サービスを受けることができます。

グループホームの入居條件は大きく分けて4つ

グループホームの入居條件は、『年齢』、『要介護度』、『認知癥』、『住民票』の大きく分けて4つの條件があります。

それでは、それぞれの條件について見ていきましょう。

グループホームの入居條件①年齢

一つめは、原則『年齢が65歳以上であること』という條件があります。

介護保険法に基づくサービスを提供する事業所として、原則では65歳以上、例外として40歳～64歳の特定疾病を原因として要介護認定を受けた人が対象者となります。

グループホームの入居條件②要介護度

二つめは、『要介護1～5』または『要支援2』の認定を受けているという條件があります。

介護保険法に基づくサービスを提供する事業所として、要介護認定を受けていることが求められていて、要介護認定を受けていない人や自立、要支援1の認定を受けた人は入居できないことになっています。

グループホームの入居條件③認知癥

三つめは、『認知癥の診斷を受けていること』という條件があります。

グループホームは、『認知癥』の人に対して特化した介護サービス種別なので、利用するためには醫師から認知癥の診斷を受けていることが必要になります。

グループホームの入居條件④住民票

四つめに、原則『グループホームと同じ市町村に住民票があること』という條件があります。

グループホームは、住み慣れた地域での生活を継続するための『地域密著型サービス』に分類される事業所です。

地域密著型サービスでは、原則、事業所と同じ市町村に住んでいる人を対象としていますが、特例として協議によって別の市町村に住んでいる人も対象になることがあります。

グループホームの入居條件を満たしているか確認する方法は？入居前の手続きとは？

それでは、入居を希望する方が、これまでご紹介したグループホームの入居條件を満たしているのか確認する方法について見ていきましょう。

要介護度を確認する方法は？要介護認定はどうやって受けるの？

要介護度を確認するには、『介護保険被保険者証』を確認します。

要介護認定を受けると介護保険被保険者証の『要介護狀態區分等』という項目に、認定を受けた要介護度が、『要介護○』と記載されます。

そして、要介護認定には有効期間があるので、有効期間內であるかも確認しておきましょう。

もし、これまで要介護認定を受けたことがない場合は、市町村の『福祉課』や『介護保険係』といった部署に相談にいくと、要介護認定の申請について説明を受けることができます。

また、特にグループホームの対象ではない要支援1と認定を受けている方は、以前要介護認定を受けてから時間が経ち、介護が必要な度合いが高くなっていると感じた場合には、要介護認定の區分変更申請を行うことで、グループホームに入居できる要介護度に認定される場合があります。

こちらについても市町村の窓口に相談しましょう。

認知癥の診斷はどこで受けるの？

認知癥の診斷は、內科、神経內科、精神科、脳神経外科などの診療科に認知癥の専門醫がいますので、認知癥の専門醫がいる病院で診斷を受けることになります。

認知癥の専門醫がいる病院がわからない場合は、かかりつけの醫師に相談するか、市町村の窓口または地域包括支援センターなどで相談すると該當する病院を紹介してくれるでしょう。

住んでいる市町村と違うグループホームに入居できるか確認する方法は？

老人ホームへ入居するタイミングをきっかけに、離れて暮らす家族の近くの老人ホームを探すことは良くあります。

住んでいる市町村と違う市町村にあるグループホームに入居したい人は、そのグループホームに相談して確認するのが良いでしょう。

グループホームの入居を斷られる條件とは？

先ほど説明したグループホームの入居條件を満たしていても、入居を斷られるケースがあります。

入居を斷られる條件は、それぞれのグループホームによって違いますので、いくつか例をご紹介します。

グループホームの入居を斷られる條件の例

• 感染癥にかかっている
• 共同生活を送るのが難しい狀態だと判斷される
• 自傷行為、他傷行為などがある
• 療養上の世話や醫療的ケアなどが必要
• 利用料金の支払いができない

グループホームに入居するまでの流れ

それではグループホームを探し、実際に入居するまでの流れを見ていきましょう。

グループホームと他の老人ホームの入居條件の違いとは？

これまでグループホームの入居條件について説明してきましたが、入居する老人ホームを探す中で、他の老人ホームの入居條件とどのような違いがあるのか気になっている人は多いのではないでしょうか。

ここでは、グループホームとその他の老人ホームの入居條件を比較していますので、見ていきましょう。

グループホームの退去條件とは？

グループホームには、契約書や重要事項説明書に退去の條件が定められています。

具體的な退去條件はそれぞれのグループホームによって違いますので、いくつか例をご紹介します。

グループホームの退去條件の例

退去條件の例

• 利用料金が支払われない
• 長期間の入院
• 共同生活を送るのが難しい狀態
• 自傷行為、他傷行為などがある
• 療養上の世話や醫療的ケアなどが必要
• そのグループホームで対応が困難な狀態
• 居室に持ち込み不可の物等を持ち込む

まとめ

グループホームの入居條件を中心に、入居までの流れなども説明してきましたが、いかがでしたか？

グループホームは少人數の施設で家庭的な雰囲気の中、介護サービスを受けながら安心して生活を送ることができる老人ホームです。

ここでご紹介した內容を參考に、皆様が希望する條件のグループホームに入居できることをお祈り申し上げます。

もし、グループホームをはじめ老人ホームを探す中で、「いい施設が見つからない」、「どの老人ホームにすればいいのかわからない」といったお悩みをお持ちでしたら、かいごDBの『無料電話相談窓口（0800-300-2817）』にお電話ください。

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監修者

大久保 典慶

介護福祉経営士1級
かいごDBの編集擔當。老人ホーム等の介護?福祉?高齢者事業を幅広く運営する社會福祉法人での経験を経て、株式會社エス?エム?エスに入社。老人ホームをお探しの方やご家族に、介護?福祉に関わる情報をわかりやすくお屆けします。